
ハイブリッドクラウドとは?4大クラウドとオンプレ活用のメリット・デメリットを徹底解説
クラウドの柔軟性とオンプレミスの安定性を両立できる構成として注目を集めているのが「ハイブリッドクラウド」です。業務システムの最適配置やBCP対策、法規制対応など、企業が直面するさまざまな要件に対応しやすい仕組みとして導入が進んでいます。
一方で、複数の環境にまたがる運用・監視、セキュリティ要件の統合、データベースの可用性確保など、導入後の課題も少なくありません。基幹系システムとの連携や性能リスクを考慮した設計が求められる中、データベース運用は成功を左右する重要な要素です。
本記事では、ハイブリッドクラウドの構成パターンや主要クラウドベンダー(AWS・Azure・GCP・OCI)の特性を整理したうえで、メリットと導入時の注意点、データベース管理のポイントを詳しく解説します。ハイブリッドクラウド戦略の全体像を把握し、最適な設計と運用方針を立てるためのヒントとしてお役立てください。
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ハイブリッドクラウドとは?基礎から理解する
ハイブリッドクラウドは複数のクラウドをただ使うだけではなく、それぞれの特性を活かして最適なIT環境を構築する手法です。ここでは、ハイブリッドクラウドの基本的な定義や仕組みをはじめ、他のクラウド形態との違いや混同されやすいマルチクラウドとの比較について解説します。
ハイブリッドクラウドの定義と仕組み
ハイブリッドクラウドとは、パブリッククラウド・プライベートクラウド・オンプレミスなど、異なるITインフラ環境を組み合わせて連携させた運用形態を指します。各環境の特性やメリットを活かしつつ、課題を相互に補完できるのが特長です。
例えば、セキュリティやカスタマイズ性が求められる基幹系システムや個人情報の管理はプライベートクラウドやオンプレミスで、可用性とスケーラビリティが必要なWebサービスやビッグデータ分析にはパブリッククラウドを活用する、といった使い分けが可能です。業務要件やセキュリティポリシーに応じて最適な環境を選択・統合できる柔軟性こそが、ハイブリッドクラウドの本質的な価値といえるでしょう。
パブリック/プライベートクラウドとの違い
クラウド環境は大きく分けて、以下のような形態があります。
クラウド形態 | 特徴 |
パブリッククラウド |
|
プライベートクラウド |
|
ハイブリッドクラウドは、異なる特性を持つ環境を適材適所で使い分けることで、可用性・セキュリティ・コストのバランスを最適化するアプローチです。
例えば、普段はオンプレミスで処理しているデータを、繁忙期のみパブリッククラウドで処理負荷を分散させるといった設計も可能です。
マルチクラウドとの違い
マルチクラウドとハイブリッドクラウドには、以下の違いがあります。
マルチクラウド | ハイブリッドクラウド |
| 異種の環境(例:オンプレミス+パブリッククラウド)を統合して連携させる構成 |
例えばマルチクラウドは「複数の品種のリンゴを使う」ハイブリッドクラウドは「リンゴとオレンジを組み合わせる」といった違いです。ハイブリッドクラウドは特に、業務ごとのリスク・コスト・柔軟性に応じて環境を戦略的に分離・統合したい場合に効果的です。
4大クラウドの特徴と位置づけ
クラウドサービスの選定においては、各プロバイダの特性を理解することが重要です。ここでは、国内外で広く利用されているAWS・Azure・GCP・OCIについて、それぞれの強みや活用領域について解説します。
AWS:サービスの豊富さとグローバル展開
Amazon Web Services(AWS)は、クラウドサービス市場において長年トップのシェアを維持し続ける最大手プロバイダです。200以上のサービスを展開し、コンピューティングやストレージ、AI・IoT・セキュリティなど、あらゆるITニーズに応える柔軟性があります。
特に注目すべきはグローバル展開の広さで、30を超えるリージョンと90以上のアベイラビリティゾーンを擁し、多様な国・地域の法規制に対応できる点が強みです。また、広範な利用実績によりノウハウや情報も豊富に蓄積されており、導入後の学習支援や技術サポート体制も充実しています。
一方で、サービスの多さは設計・運用の複雑さにつながることもあり、目的に応じた選定と計画的な導入が求められます。
Azure:Microsoft製品との親和性
Microsoft AzureはWindows ServerやActive Directory、Microsoft 365などとの親和性が高く、既存のMicrosoft環境を活かしながらクラウド活用を進めたい企業に適しています。特に「Azure Arc」や「Azure Stack」といったサービスにより、オンプレミスとクラウドを統合管理できるハイブリッド環境の構築が容易です。
段階的なクラウド移行や法規制の影響でオンプレ維持が必要な企業にとっても、現実的な選択肢となります。また、Azureは国内外の官公庁・大企業への導入実績も豊富で、セキュリティや可用性においても高い信頼性を確保しています。
なお、Azureの監視についてはこちらの記事で解説しています。
GCP:データ分析・AI分野での優位性
Google Cloud Platform(GCP)は、Googleの検索エンジンや広告配信などで培われた分散処理技術を基盤に持ち、特にビッグデータ解析やAI分野において高い評価を受けています。「BigQuery」や「Vertex AI」などのサービスを活用することで、膨大なデータの高速処理や機械学習モデルの迅速な開発が可能です。
また、Kubernetesの開発元であるGoogleならではの強みとして、コンテナベースのマルチクラウド管理技術にも優れています。Anthosなどを活用することで、柔軟かつ拡張性の高いクラウドネイティブ開発が実現できます。開発者フレンドリーな設計も魅力で、迅速なイノベーションを求める企業に最適です。
OCI:高性能DBやマルチクラウド化が進む
Oracle Cloud Infrastructure(OCI)は、長年にわたり定評のある高性能なデータベース基盤を中核とする、エンタープライズ領域に特化したクラウドサービスです。自律型データベース「Oracle Autonomous Database」によって、構成・監視・バックアップといった運用を自動化しつつ、高可用性とパフォーマンスを実現しています。
近年はマルチクラウド対応を強化しており、Azureとの深い連携に加え、AWSやGCPとの相互接続も進んでいます。例えばフロントエンドは他クラウドで構築し、データベースはOCIに集約するといった「ベスト・オブ・ブリード」構成が現実のものとなりつつあります。
Oracle Cloud Infrastructure 公式サイト
日本政府の「ガバメントクラウド」にも採用されており、国内での信頼性も高まっています。
出典:日本オラクル、ガバメント・クラウドのサービス提供事業者に選定
なお、Oracleのクラウドにおけるサービス構成についてはこちらの記事で解説しています。
ハイブリッドクラウド導入のメリット
ハイブリッドクラウドはインフラ構成の選択肢にとどまらず、ビジネスの柔軟性や安全性、持続可能性を高める戦略的手段として注目されています。ここでは、ハイブリッドクラウドがもたらす具体的なメリットを、リソース管理・セキュリティ・BCPの観点から詳しく解説します。
柔軟なリソース配分
ハイブリッドクラウドの大きな魅力のひとつは、業務の性質や状況に応じてITリソースを柔軟に最適化できる点です。従来のオンプレミス環境では、ピークに備えた過剰な設備投資が必要でしたが、ハイブリッド構成により「必要なときに、必要なだけ」リソースを拡張・縮小できます。
利用シーン | 活用環境 | 特徴・メリット |
平常時 | オンプレミス/プライベートクラウド | 安定性・セキュリティ重視の業務を継続運用(基幹系・顧客情報など) |
繁忙期・キャンペーン時 | パブリッククラウド | 高アクセス負荷に応じて自動スケール、費用対効果とパフォーマンスの両立 |
新規サービス開発時 | 小規模なパブリッククラウド | 俊敏な立ち上げが可能、成長に応じて段階的にスケールアウト |
負荷変動に応じたリソース運用を通じて、無駄なコストを抑えながらも高いパフォーマンスと可用性を維持できます。
セキュリティ・コンプライアンス対応の強化
ハイブリッドクラウドは、データの重要度や法的要件に応じて最適な配置を実現することができます。特に医療・金融・公共分野のような高い規制が求められる業界においては「どこにデータを置くか」がクラウド導入のポイントです。
データ種別/用途 | 配置先 | 管理上のメリット |
機密性の高い情報(顧客情報・医療データ等) | オンプレミス/プライベートクラウド | 法令遵守、ガバナンス強化、物理的制御などが可能 |
テスト・開発環境、一般的なマーケティングデータ | パブリッククラウド | 展開の迅速性、初期投資削減、変更への柔軟性 |
要件ごとのデータ区分管理 | ハイブリッド構成 | リスクごとに最適な制御レベルを設計、セキュリティポリシーの明確化と適用が容易に |
柔軟な環境選択により、クラウドの利便性を保ちながらガバナンスや監査対応にも優れた体制を構築できます。
事業継続性(BCP)とシステム安定性の確保
自然災害・障害・サイバー攻撃といったリスクに備え、ハイブリッドクラウドは高い耐障害性を実現する構成を可能にします。クラウドとオンプレミスを連携させることで、多層的な可用性対策が講じられます。
項目 | 対応内容 | 効果 |
データ分散 | オンプレミスとクラウド双方にバックアップを保持 | システム障害や災害発生時にも迅速なリカバリーが可能 |
冗長化構成 | パブリッククラウドのマルチリージョン機能を活用 | リージョン障害発生時の業務停止リスクを最小化 |
段階的フェイルオーバー | クラウド側にスタンバイ環境を用意し、必要に応じて自動切替 | 主系システム障害時でも業務継続性を確保、サービス提供を中断しない体制を構築可能 |
BCPの観点からも安心して運用を継続でき、突発的なトラブルにも業務への影響を最小限に抑えることが可能です。
ハイブリッドクラウド導入のデメリットと課題
ハイブリッドクラウドは柔軟性や可用性の面で多くの利点を持ちますが、一方で導入・運用に伴う課題も存在します。運用管理の煩雑化やパフォーマンスリスク、人材不足など、想定外のコストや障害につながる要素が含まれています。
ハイブリッドクラウドの導入効果を最大限に引き出すには、技術的・組織的な側面から事前にリスクを把握することが不可欠です。
運用の複雑化と管理コストの増大
オンプレミスやプライベートクラウド、複数のパブリッククラウドを組み合わせる運用構成では、システム全体の構成が多層化し、運用・監視に必要な手順やツールが増加します。
クラウドごとに異なる設定項目や運用ルールを管理する必要があるため、統一的なガバナンスの確立が難しくなります。さらに、セキュリティ設定やアクセス制御に関する運用ミスが発生しやすくなり、脆弱性の温床となるリスクも否定できません。
各クラウドベンダーが採用している課金体系は複雑であり、使用量に応じた従量課金制やリザーブドインスタンスの適用など、多岐にわたる価格モデルが混在します。結果、正確なコストシミュレーションが困難となり、運用開始後に当初の予算を超過するケースも散見されます。
マルチクラウド環境でのデータベース性能リスク
ハイブリッドクラウド環境におけるデータベース運用では、複数拠点間でのデータ通信に伴うネットワーク遅延が避けられません。特に、トランザクション処理量の多い業務システムでは、レスポンスタイムの低下がユーザー体験に直結するため、パフォーマンスの維持が難しくなります。
また、異なるクラウド基盤にまたがってデータを同期させる場合、タイムスタンプのズレや反映遅延が生じやすく、整合性の確保には高度なアーキテクチャ設計が必要です。特に、信頼性が求められる金融業やECサービスなどで特に重要視されています。
同期方式の選定や一貫性レベルの設計が不十分であると、業務停止やデータ破損のリスクに直結する恐れがあります。
専門人材不足とノウハウの断絶
ハイブリッドクラウド環境の安定運用には、クラウドアーキテクチャ・ネットワーク・セキュリティ・運用自動化などの領域において高い専門性を持つ技術者の存在が不可欠です。特に、オンプレミス環境とクラウド基盤をまたぐ知識を備えた人材は希少であり、採用市場でも獲得が難航しています。
社内で育成を図る場合でも、育成にかかる時間とリソースの確保が必要であり、短期間での即戦力化は期待しにくい状況です。さらに、担当者の異動や退職によって技術的なノウハウが断絶すると、障害対応や構成変更の際に対応が遅延し、業務継続性が損なわれるリスクが高まります。
新しいクラウドサービスやAPIが頻繁に登場する状況において、継続的な学習とナレッジの蓄積体制が不可欠です。
ハイブリッドクラウド導入のポイント
ハイブリッドクラウドの導入を成功させるためには、現状資産の把握や法的要件への対応、長期的な運用体制の構築まで複数の視点からの準備が欠かせません。クラウド特有の柔軟性を最大限に活かすには、目的や制約に応じた明確な計画と設計が必要です。
現状システムとアプリケーションの棚卸し
クラウド導入を円滑に進めるためには、まず社内で稼働している各種システムやアプリケーションの現状を正確に把握し、整理することが大切です。特に、機密性の高い情報を扱う基幹系システムや法規制対象のデータは、オンプレミスまたはプライベートクラウドでの厳格な管理が必須です。
短期間でのスケールが必要な開発・検証環境やアクセスの集中が発生するWebアプリケーションなどはパブリッククラウドへの移行が推奨されます。評価の際に意識すべき観点は、次の3点です。
観点 | 評価内容 |
業務上の重要度 | 事業運営に不可欠な基幹システムか、補助的な役割にとどまるか |
セキュリティ要件 | 法令遵守の必要性、個人情報や機密データの有無 |
柔軟性・拡張性 | 季節的なアクセス増やリソースの一時的拡張が求められるか |
各システムの役割や要件に応じてクラウドの適用範囲を判断することで、導入効果の最大化と無駄なコストの削減につながります。
セキュリティ・コンプライアンス要件の整理
クラウド環境を導入・活用するにあたり、各業界で求められるセキュリティ基準や法的規制を正確に把握することは避けて通れません。金融業界における長期ログ保管や監査対応、医療分野での患者情報の非識別化・保管場所制限など、業種ごとに課される要件は多岐にわたります。
取り扱う情報の分類ごとに、クラウド上での処理が許容される範囲と、オンプレミスで保持すべき領域を明確に線引きしておくことが、将来的な監査や外部指摘への備えにもつながります。システム構成の設計段階で、ISO 27001やFISC、HIPAAなどの準拠基準を意識することも重要です。
FISCガイドライン/HIPAA プライバシールール/ISO/IEC 27001(情報セキュリティ)
運用・監視体制の設計と改善サイクル構築
導入後の安定稼働を確保するには、システム運用における監視・管理体制の構築が不可欠です。ハイブリッドクラウドは複数のインフラをまたぐ構成となるため、障害の特定やリソース管理を一元的に実施する仕組みが求められます。
運用フェーズでは、以下のような体制整備がポイントになります。
項目 | 内容 |
監視の統合 | オンプレミスとクラウド双方をカバーするツールの導入 |
障害対応 | 異常検知から復旧までのフローを明文化 |
改善サイクル | 定期的なログ分析・リソース配分見直しによる最適化の継続 |
さらに、自社のITリソースに制約がある場合には、外部ベンダーのマネージドサービスや監視専門ツールの導入によって効率的な運用と人的リソースの補完が可能です。
ハイブリッドクラウド環境でのデータベース管理こそが成功の鍵
ハイブリッドクラウドの導入において見過ごされやすい要素のひとつが、データベースの運用設計です。システムが複数の環境にまたがる構成になると、データの分散配置や同期、さらにはパフォーマンスの維持といった点が課題となります。
しかし裏を返せば、データベース管理を的確に構築できればハイブリッドクラウド運用の成否に大きく貢献するといえるでしょう。
マルチ環境におけるDBの重要性とリスク管理
ハイブリッドクラウド環境では、オンプレミスとパブリッククラウドに分散されたアプリケーションが共通のデータへアクセスする構成が一般的です。アクセス経路が複数存在する状況では、レスポンスの遅延やデータ整合性の維持が重大な技術課題になります。
例えば、決済処理や在庫管理のように即時応答が求められるシステムにおいては、クラウド間の通信遅延がユーザー体験の低下を招く可能性があります。また、複数の拠点から同一データを更新する運用を行う場合には、トランザクションの一貫性を保つ仕組みが不可欠です。
整合性が失われると二重請求や在庫数の不一致といった業務上の重大なトラブルにつながるおそれがあります。
可視化ツール「MaxGauge」での稼働監視・トラブル予兆検知
データベースに関連する課題へ適切に対処するためには、稼働状況のリアルタイムな可視化と異常の早期検出を可能にする仕組みの導入が欠かせません。性能監視ツール「MaxGauge」は、要件を満たす有力なソリューションです。
MaxGaugeを用いることで、オンプレミスとクラウドの両環境に分散されたデータベースの状態を一括してモニタリングできます。CPUの負荷状況やSQLの実行内容、待機イベントの詳細などを、視覚的に分かりやすいダッシュボード上で把握できるため、障害の兆候を早い段階で特定し、被害の拡大を防止する行動につなげられます。
さらに、過去の稼働データをもとにした分析によって、不調の予兆を事前に見極め、計画的な対応策を講じることも実現可能です。
リモートDBA支援「SmartDBA」による人材不足解消と安定運用
クラウドとオンプレミスの両環境に通じた技術者は依然として数が限られており、データベース運用は担当者のスキルや経験に強く依存する傾向があります。エンジニア不足や属人化の課題に対応する方法として、リモートDBA支援サービス「SmartDBA」などの外部ソリューションが有効です。
SmartDBAの活用により、専門知識を備えたエンジニアによる遠隔での監視・チューニング・障害対応が可能になります。社内に常駐スタッフを配置する必要がなく、24時間365日の体制によって、夜間や休日を含む時間帯でも安定した支援を受けられます。
人的リソースの制約を緩和しながら、データベースの安定運用と高い信頼性を維持できる点がメリットです。
まとめ
この記事では、ハイブリッドクラウドについて以下の内容を解説しました。
ハイブリッドクラウドとは
4大クラウドの特徴と位置づけ
ハイブリッドクラウド導入のメリット
ハイブリッドクラウド導入のデメリットと課題
ハイブリッドクラウド導入のポイント
ハイブリッドクラウド環境でのデータベース管理こそが成功の鍵
業務要件やシステムの特性に応じてクラウドとオンプレミスを最適に使い分けることで、コスト最適化と可用性の向上を同時に実現できます。一方で、運用の複雑化やスキルギャップ、データベース性能の確保といった技術的課題も避けられず、事前の計画と継続的な改善体制が求められます。
ハイブリッド環境においては、特にデータベース運用の最適化が重要です。複数のクラウドやオンプレ環境をまたいで安定稼働させるためには、リアルタイム監視や障害予兆検知、専門人材によるサポート体制の構築が欠かせません。
『日本エクセム』では、ハイブリッドクラウド下でのデータベース運用に必要な設計・監視・運用支援をワンストップで提供しています。専門ツールやマネージドサービスを活用することで、属人化の解消や障害対応力の強化に寄与します。
なお、データベース運用において、「データベースができるエンジニアが不足している」「データベースの運用を整理していきたい」とお悩みの企業さまはこちらの資料も併せてご確認ください。