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基幹システム刷新の課題と進め方|SAP 2027年問題とDB性能の可視化

基幹システムは、会計・販売・在庫・生産管理など、企業の主要業務を支えるシステムです。しかし、長年の運用による老朽化や複雑化、製品のサポート終了などを背景に、刷新を検討する企業もあります。

特に、SAP ERP 6.0の対象バージョンを利用する企業では、2027年末の標準保守終了を一つの節目として、移行計画の検討が求められています。

基幹システムの刷新では、アプリケーションの機能やデータの移行だけでなく、データベース(DB)の性能にも注意が必要です。移行前と同じ処理でも応答時間が変わる可能性があり、稼働後の性能低下に備えた対策が欠かせません。

この記事では、基幹システム刷新に伴うDB移行の課題と、移行前後の性能を可視化する方法、安定運用に向けたポイントを解説します。

なお、DBの性能低下に備えるには、稼働状況を把握し、問題発生時に原因を調査できる環境が役立ちます。以下の資料では、DB運用における可観測性の考え方を紹介しています。

目次[非表示]

  1. 1.基幹システム刷新を検討する背景
    1. 1.1.SAP ERP 6.0の2027年標準保守終了という節目
    2. 1.2.レガシー基幹の保守・属人化リスク
    3. 1.3.「リフトアンドシフト」「リプレース」という選択肢
  2. 2.基幹システム移行に伴うDB性能の課題
    1. 2.1.移行前後でDBの性能特性が変わる
    2. 2.2.パッケージ製品では性能低下の原因を特定しにくい
  3. 3.基幹システム移行で重要なDB性能の可視化
    1. 3.1.移行前に性能のベースラインを取得する
    2. 3.2.移行前後の性能比較で劣化を早期に発見する
    3. 3.3.SQLの実行状況や待機イベントを可視化する
  4. 4.移行プロジェクトの進め方
    1. 4.1.①現状(As-Is)の把握と目標(To-Be)の設計
    2. 4.2.②小規模な検証と段階的な移行
    3. 4.3.③移行後の初期稼働を重点的に監視する
  5. 5.DB移行を支える体制とツール
  6. 6.まとめ

基幹システム刷新を検討する背景

基幹システムを刷新する背景には、製品のサポート終了だけでなく、既存システムの老朽化や運用負担の増加などがあります。

刷新を進める際は、既存システムが抱える課題を整理したうえで、目的に合った移行方法を検討することが重要です。

SAP ERP 6.0の2027年標準保守終了という節目

SAPは、SAP Business Suite 7の対象コアアプリケーションについて、メインストリームメンテナンス(標準保守)を2027年末に終了する方針を公表しています。SAP ERP 6.0では、エンハンスメントパッケージ(EhP)6~8が対象です。

対象製品には、2028年から2030年末までの有償の延長保守も用意されています。ただし、実際の保守期限や利用できるサービスは、製品のバージョンや契約条件などによって異なります。

いわゆる「SAPの2027年問題」は、こうした標準保守の終了を背景に、企業が既存のSAP ERP環境の移行や刷新を検討する課題を指します。移行先の選定や業務プロセスの見直しに加え、DBやインフラなどの基盤環境についても、計画的な対応が必要です。

レガシー基幹の保守・属人化リスク

長期間運用してきた基幹システムでは、機能追加や個別改修が重なり、システム全体の構成を把握しにくくなる場合があります。

例えば、業務ごとに異なる処理や独自の設定が追加されていると、変更による影響範囲を特定することが難しくなります。また、設計資料の不足や担当者の異動によって、運用ノウハウが特定の人に集中するケースも考えられます。

経済産業省も、レガシーシステムがDX推進の妨げになると指摘し、IT資産の可視化や現状把握などを通じたモダン化の方向性を示しています。

基幹システム刷新では、アプリケーションだけでなく、DBの構成や稼働状況も把握し、移行後の安定運用につなげることが重要です。

出典:経済産業省『DXの現在地とレガシーシステム脱却に向けて レガシーシステムモダン化委員会総括レポート』

「リフトアンドシフト」「リプレース」という選択肢

基幹システムを刷新する方法には、既存システムの構成を大きく変えずに基盤を移行する方法や、システムそのものを置き換える方法などがあります。

方法

概要

リフトアンドシフト

既存システムの構成を大きく変えずに、クラウドなどの新しい基盤環境へ移行する方法

リプレース

既存システムを新しい製品や仕組みに置き換える方法

リフトアンドシフトでは、アプリケーションの変更を抑えられる場合がありますが、移行先のインフラ構成やリソースの違いによって、DBの性能が変化する可能性があります。一方、リプレースでは、業務機能やデータ構造、DBへのアクセス方法などが変わる可能性があります。

いずれの場合も、移行前後のDB性能を比較できるよう、確認項目や評価基準をあらかじめ検討しておくことが重要です。

基幹システム移行に伴うDB性能の課題

基幹システムの移行では、サーバーやDBの構成、アプリケーションからDBへのアクセス方法などが変わる場合があります。

データ移行や機能テストが完了していても、移行後に従来と同等の性能が得られるとは限りません。加えて、性能が低下した際に、その原因を特定しにくい点も課題です。

移行前後でDBの性能特性が変わる

DBの性能は、サーバーのCPUやメモリ、ストレージの性能、データベース管理システム(DBMS)の設定、SQLの実行計画など、複数の要素に左右されます。

例えば、オンプレミス環境からクラウドへ移行する場合、リソース構成やネットワーク環境の違いによって、応答時間に差が生じることがあります。 また、DB製品やバージョンを変更すると、同じSQLでも実行計画が変わり、処理時間が長くなるケースも考えられます。

こうした性能の変化は、処理の正常終了を確認する機能テストだけでは十分に把握できません。

パッケージ製品では性能低下の原因を特定しにくい

ERPなどのパッケージ製品では、アプリケーション内部の処理を利用企業が十分に把握できない場合があります。こうした特性が、移行後に性能低下が発生した際の原因特定を難しくする要因となります。

例えば、業務画面の応答が遅くなっても、画面上の情報だけでは、原因がアプリケーションの処理、DB、インフラのどこにあるのか判断できません。

また、パッケージ製品では、仕様や利用環境によって内部処理の把握や変更が難しい場合があります。

そのため、アプリケーション側の情報だけでなく、DB側の実行SQLやリソース使用状況も確認し、性能低下の原因を切り分けることが有効です。

基幹システム移行で重要なDB性能の可視化

基幹システム刷新では、移行後の性能低下を早期に把握するため、移行前からDBの稼働状況や主要な業務処理時間を記録しておくことが有効です。

移行前後のデータを比較することで、応答時間や負荷の変化を捉え、原因調査につなげられます。

移行前に性能のベースラインを取得する

ベースラインとは、性能を比較する際の基準となる、システムの稼働状況や処理時間などのデータです。移行前にベースラインを取得しておくことで、移行後の性能変化を把握する際の判断材料になります。

主な確認項目は以下のとおりです。

  • SQLの実行時間・実行回数

  • CPU・メモリ・ディスクI/Oの使用状況

  • DBセッション数や待機状況

  • 主要な業務処理・バッチ処理の所要時間

  • データ容量や同時接続数

基幹システムは、通常業務と月末の締め処理などで負荷が異なります。 特定の時間帯だけでなく、業務の繁閑を考慮してデータを取得することが重要です。

移行前後の性能比較で劣化を早期に発見する

移行後は、事前に取得したベースラインを基準に、処理時間やリソース使用状況の変化を確認します。

例えば、同じ業務処理の応答時間が長くなった場合、DBの待機時間やSQLの実行状況、リソース負荷などを調査することで、原因を絞り込みやすくなります。ただし、DB製品やシステム構成の変更に伴い、取得できる性能指標や計測条件が異なることもあります。

そのため、DB内部の数値だけでなく、業務処理の完了時間や応答時間など、移行前後で共通して評価できる指標を用いることも重要です。

SQLの実行状況や待機イベントを可視化する

DBの性能低下を調査する際は、SQLの実行状況や待機イベントの分析が有効です。

待機イベントとは、DBの処理がI/Oやロックなどを待機している際に、その要因を把握するための情報を指します。例えば、処理時間の長いSQLを特定し、実行計画や待機状況を確認することで、DB側で発生している性能問題の手がかりを得られます。

取得できる情報はDB製品や監視方式によって異なりますが、システム全体の負荷からセッション、個々のSQLへと段階的に分析することで、原因を効率的に絞り込めます。

移行プロジェクトの進め方

基幹システム刷新では、移行先の環境構築だけでなく、現状分析から移行後の運用までを見据えた計画が重要です。

ここでは、DB・基盤の観点から、移行プロジェクトの進め方を3つの段階に分けて解説します。

①現状(As-Is)の把握と目標(To-Be)の設計

まずは、現在のシステム構成やDBの稼働状況を把握します。

As-Is(現状)では、DBの種類・バージョン、データ容量、接続構成、性能上の課題、運用体制などが確認項目です。

そのうえで、To-Be(目標とする状態)として、移行後に求められる性能や可用性、監視方法、バックアップ・復旧要件などを明確にします。特に、現行環境で性能問題が発生している場合は、移行によって解消したい課題と、移行後も継続して監視する項目を区別しておくことが重要です。

②小規模な検証と段階的な移行

大規模な基幹システムでは、移行対象の一部を使って事前に検証し、可能な範囲で段階的に移行する方法が考えられます。

例えば、検証環境で主要なSQLや業務処理の性能を確認したうえで、移行リハーサルを通じて切り替え手順や所要時間を検証します。こうした事前検証により、移行先の設定や性能上の課題を本番切り替え前に発見しやすくなります。

ただし、システムの分割が難しい場合もあるため、業務上の依存関係や停止可能時間、データ整合性などを踏まえた移行方式の選定が必要です。また、障害に備え、切り戻しの判断基準や復旧手順も事前に定めておくことが重要です。

③移行後の初期稼働を重点的に監視する

移行直後は、通常の監視に加え、主要業務の応答時間やSQLの実行状況などを重点的に確認します。

特に、初回の月次処理や大量データを扱うバッチ処理などは、移行後に初めて性能上の課題が明らかになることもあります。

移行前のベースラインや事前に設定した基準値と比較し、処理時間の増加やエラーの発生状況を確認することが重要です。

また、問題が発生した際に速やかに調査できるよう、アプリケーション担当者、DB管理者(DBA)、インフラ担当者の間で情報を共有する体制も整えておく必要があります。

DB移行を支える体制とツール

基幹システム刷新後の安定運用には、DBの性能を継続的に把握し、問題発生時に原因を調査できる体制が求められます。移行前後の稼働状況を比較・分析するためのツールも、その一つとして活用できます。

日本エクセムの「exemONE DB Edition」や「MaxGauge」は、DBの稼働状況を可視化し、性能分析や障害調査を支援するソリューションです。

exemONE DB Editionは、オンプレミスやクラウドなど複数の環境に対応し、SQLやセッション、各種メトリクスを時系列で分析できます。一方、MaxGaugeは、SQLの実行履歴やセッション情報、待機イベントなどを収集し、性能低下や負荷集中の原因調査を支援します。

これらのツールは、対応するDB環境において、移行前の性能傾向の把握や移行後の問題分析に役立ちます。また、日本エクセムでは、DBの設計・構築・移行支援に加え、性能診断やチューニングなどの技術支援サービスも提供しています。

ただし、製品・サービスの対応範囲はDBの種類やバージョン、構成によって異なります。SAP関連システムの移行においても、利用するDBへの対応状況を事前に確認し、活用範囲を検討する必要があります。

まとめ

基幹システム刷新では、移行先の環境構築やデータ移行だけでなく、移行後も業務に必要なDB性能を確保できるかという視点が求められます。

移行に伴う性能低下に備えるには、事前にSQLの実行状況やリソース負荷、主要な業務処理時間を把握し、移行後と比較できる環境を整えることが有効です。また、稼働後に問題が発生した際、原因を調査できる監視体制も検討する必要があります。

日本エクセムでは、exemONE DB EditionやMaxGaugeによるDBの性能可視化・分析に加え、DBの設計・構築・移行支援も提供しています。基幹システム刷新にあたり、移行前の現状分析から移行後の安定運用までを見据えたDB環境の整備を支援します。

SQL Serverの継続利用やクラウド・他DBへの移行を検討している方は、移行先の選択肢を整理できる以下の資料もご活用ください。

日本エクセムブログ編集部
日本エクセムブログ編集部
日本エクセムブログ編集部では、データベースやシステム運用、アプリケーション性能管理などに精通した専門家チームによって構成されています。15年以上にわたり培った幅広いデータベース技術知識と実践経験をもとに、企業システムの安定運用や性能改善に役立つ情報を発信しています。

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